あーるPG - 社会人のデジタル生活

日曜プログラマになろうかなーと思った30代理系社会人の、キャリアアップや趣味(特にデジタル情報)の記録。らーめんとビールが好き。

「いらない社員」はこう決まる

リストラのやり方、対象の決め方などの解説本です。


 リストラは2001年ごろから希望退職という名称になり、継続的に行われています。これは財務部起点で始まり、人事がサポートしつつ事業部ごとに対象をピックアップします。直接の勧告は個別面談というカタチを取りますが、マニュアル化されているため拒否はまず不可能のようです。どうしても辞めたくない場合は詳細な議事録や録音などを取り、断固対決することになりますが、勝ち目は薄いかもしれません。


 ”辞めさせたい人に共通する因子”は

  • 協調性に乏しく、組織仕事に不向き
  • ムダ、非効率な仕事をする
  • 挑戦意欲に乏しい私生活重視型

ということです。面談時は勤怠を理由にされがちですが、それは定量的根拠を示すためのものであり、直接的な要因ではありません。


 パレートの法則により、社員は優秀、普通、劣等で2:6:2に分けられます。希望退職の対象とされる順は、下位2割、管理職、40歳前後となっていますが、業績によっては6割の普通の人も対象にされがちです。そこには人情も入りますし、実家暮らし、既婚者(手当てを貰う)なども対象にされることがあるとか。
 
 結局のところ、言われたことをやるだけではなくて自分で考えて行動できる人が上位2割に入り、会社に残りやすいということになります。そんなに自分で考えられない人が多いんですかね。ま、上位2割に入ってるなら対象にもされないし、他の会社に行っても大丈夫ということで、頑張って仕事しましょう!

「いらない社員」はこう決まる (光文社ペーパーバックスBusiness)

「いらない社員」はこう決まる (光文社ペーパーバックスBusiness)

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